eラーニング導入で失敗しない5つのルールと費用相場
2025/8/18
【最新】動画配信システムの構築方法｜導入の流れや費用を事前確認
作成：2022/2/4
更新：2025/09/29
近年、動画配信サービスは急成長を続けています。2020年末には利用者が約2,630万人、2022年には3,390万人へと拡大し、2024年には3,450万人に到達しました。今後も増加が見込まれ、2027年には4,000万人を超えると予測されています。
一方で動画広告市場も拡大しており、2020年に約3,000億円規模だったものが2024年には7,249億円に成長しました。スマートフォン向け広告が中心ですが、コネクテッドテレビや縦型動画広告も急伸しています。こうした背景から、企業が動画をビジネスに活用する流れはさらに強まり、広告だけでなく動画配信システム導入の重要性も高まっています。
しかし、動画配信システムを導入する際はどのように構築すべきか、さらに費用面の問題もあるため、今回は各構築方法のメリットやデメリット、かかる費用の違いについてもご紹介していきます。
動画配信システムとは？
動画配信システムは、単なる動画の視聴手段ではなく、ビジネスを成長させるための重要な仕組みです。
例えば、ECサイトでの商品紹介動画、学習塾のオンデマンド授業、展示会での新製品発表ライブ配信など、さまざまな現場で利用されています。配信側は大容量の動画を効率よく管理・配信でき、視聴側は途切れない快適な映像を楽しめます。さらに、決済やログ管理といったビジネスに直結する機能も搭載できるため、収益化やマーケティングに直結する仕組みとして注目されています。
動画配信システムの導入・構築方法【3選】
※表は横にスライドできます
| 方式 | メリット | デメリット |
|---|---|---|
| スクラッチ開発 |
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| パッケージ開発 |
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| クラウド型動画配信システム |
|
|
動画配信システムを導入するにあたり、新たに構築する場合や既存のサービスを利用する場合にはどの程度の費用がかかるのでしょうか。動画配信システムの構築、導入方法にはいくつかの種類が存在しますので、順を追って見ていきましょう。
スクラッチ開発：自由度は高いがコストがかかる
動画配信システムを一から構築する方法をスクラッチ開発と呼びます。
メリット
自社要件を余すことなく反映でき、UI/UX、認証・権限、DRM、課金、ログ設計まで自在に最適化できます。CRM・MA・ERPなど周辺システムとの深い連携や、データ管理・セキュリティ方針の厳格な統制も可能です。大規模BtoC向けの配信最適化や専用管理画面の設計など、差別化と長期的な拡張性を両立できます。
デメリット
初期投資が高額になりやすく、要件定義から開発・検証・運用まで長期間を要します。24/7監視や障害対応、人材採用・育成など運用体制の維持も自社責任で負荷が大きくなります。仕様変更はコスト増につながり、技術的負債やバージョン更新の遅れが将来の保守費を押し上げるリスクもあります。
パッケージ開発：程よく自由に構築
システムの構築において、ある程度の自由度を選択できる方式として「パッケージ開発」という開発方法があります。動画配信システムの話に絞って「パッケージ開発」の話をすると、既存の動画配信システムを利用して、ほぼそのまま利用、もしくは機能の一部をカスタムして利用して構築する方法を指します。
メリット
実績ある基盤を活用できるため短期間で立ち上げやすく、配信・分析・保護・決済連携など主要機能を早期にカバーできます。必要箇所のみカスタムする“セミオーダー”で費用対効果と独自性のバランスを確保しやすいです。ベンダーの保守・アップデートや導入支援、ドキュメント整備も受けられ、社内定着がスムーズです。
デメリット
コア機能は製品仕様に準拠するため、特殊要件ではギャップが生じる場合があります。無理なカスタマイズはアップデート時の競合や改修コスト増大の要因になります。ライセンス／保守費が継続固定費となるほか、ベンダーロックインや他システムとの深い双方向連携に制約が出る点にも留意が必要です。
クラウド型動画配信システム：低コストで素早く導入
前述したスクラッチ開発やパッケージ開発は一般的に「オンプレミス」と呼ばれ、サーバーやネットワークなどのインフラを自社で保有して、運用する利用方式です。しかし、それとは別の利用形態に「クラウド型の動画配信システム」があり、近年はこちらの人気が高まっています。
メリット
初期費用を抑えて短期間で導入でき、分散配信や自動画質調整など安定視聴の仕組みを標準で利用できます。決済・認証・DRM・分析・メール連携も柔軟に組み合わせられ、需要変動に応じて自動でスケールします。継続的なアップデートとSLAにより最新環境へ追随し、運用負担を最小化して改善サイクルを高速化できます。
デメリット
月額や従量のランニングコストが発生し、視聴数やトラフィックの増加に比例して費用が伸びます。データ所在・コンプライアンスの事前確認と、将来の移行計画（エクスポート手順・解約条件）の設計が必要です。
クラウド型動画配信システムに関して、疑問・質問がありましたら、ぜひ、お気軽にお問い合わせください。
動画配信システムを構築する流れ
1.目的とKPIを明確にする
まず「なぜ配信するか」を定めます。販促、社内研修、課金販売など目的でKPI（完走率・視聴時間・申込/購入率）が変わります。
例)
ウェビナーは申込→視聴→資料DL→商談化を指標化し、必要機能と予算のブレを防ぎます。
2.必要機能を洗い出す
動画管理、視聴者管理、権限、決済、DRM、字幕、チャプター、検索、分析、メール連携を整理します。
例)
eラーニングは履修・テスト・成績、BtoC販売は定期課金とクーポン、社外セミナーは申込フォームとリマインドが必須です。
3.構築方式を選ぶ（クラウド型を推奨）
スクラッチ／パッケージ／クラウドの三択です。巨大投資や特殊要件がない多くの企業にはクラウド型が最適です。初期費用と期間を抑え、DRM・HLS・分析・決済連携など標準機能が揃い、スモールスタートから拡張しやすいです。
4.コンテンツ制作と運用体制を整える
カメラ・マイク・照明・収録場所を準備し、台本と進行表を作ります。編集で字幕・チャプターを付け再視聴性を高めます。
例)
研修は30分×3本に分割し、冒頭に目的、最後に小テスト。運用は配信オペ・問合せ・権利管理を担当制にします。
5.テスト配信と継続改善
本番前に回線・音量・スライド切替・録画をチェックし、負荷テストで同時接続を確認します。公開後はログで離脱点や端末比率を分析し、タイトル・サムネ・尺を改善します。クラウド型なら機能追加やプラン変更で改善サイクルが速いです。
動画配信システムの導入費用・構築費用
ここまで3種類の構築方法を紹介しましたが、やはり気になるのは、それぞれのコストではないでしょうか。ここでは、動画配信システムを導入・構築する際の費用の目安を比較してみました。これはあくまでも目安なため、実際の費用は必ずお問い合わせの上ご確認ください。
なお、当社のadmintTV Portal及びadmintTVの費用も、お問い合わせいただいたお客さまにやりたいことの具体的な内容を伺い、個別に回答させて頂いております。
大規模な映像コンテンツを取り扱うBtoC向け動画配信システムなどは、セキュリティ面や独自性を出すためにスクラッチ開発となるケースが多いです。しかし、その分開発費用は高額で、サーバーやネットワークなどのインフラの構築費、維持費の負担も大きくなりがちです。
一方、クラウド型の動画配信システムは、初期費用を抑えて導入でき、サポート体制も充実していることから運用も比較的容易と言えます。インフラの維持費も自社で考える必要が無いため、低コストでのスタートが可能です。しかし、サービス利用料として、ランニングコストが発生することは念頭に置いておくべきでしょう。
参考:
※1：場合により数千万円以上かかることもあります。
※2：構築を業者に依頼した場合、保守管理費用等が数万円〜発生する場合があります。
※3：動画コンテンツの配信量を元に金額換算するサービスもあります。
動画配信システムを料金から選ぶ方法
動画配信システムを導入するための費用、料金についてご紹介してきましたが、どのようにして自社に合うシステムを選べば良いでしょうか。動画配信システムの選び方は何を重視するかによりさまざまですが、ここでは導入費用から選ぶ際のポイントをご紹介します。
月額基本料金が予算内か
動画配信システムの導入でクラウド型を選んだ場合、利用料として月額基本料金が設定されているケースがほとんどです。そのため、動画配信サービスを運営するにあたり、ランニングコストとなる部分の負担が大きすぎないか、プランの違いやオプションは何かをしっかりと確認すべきです。
例えば、アップロードできる動画の容量や同時視聴可能人数などがプランによって違うようなら、自社の目的に合うプランはどれか、またその料金プランは予算内に収まるかなど、よく確認しましょう。
オプション機能の費用はいくらかかるか
月額料金の他に、一部の機能がオプションとして追加でかかる動画配信システムもあります。その場合、自社で絶対に必要なオプションや、必要になる可能性のあるオプション機能がどの程度の料金か確認しておいた方が良いでしょう。
月額料金は安かったに、欲しいオプションをつけたら予算オーバーだったとなれば、場合によっては動画配信の事業自体を見送りにするという事にもなりかねません。オプション料金についてもよく確認しましょう。
そのほかの費用も考慮が必要
前項で動画配信システムの導入に関する費用の考え方についてご紹介してきましたが、実際に動画配信システムを利用し、運営をする前には、肝心の動画コンテンツそのものを作るための準備が必要です。それには動画を撮影・編集・アップロードする場合には、撮影機材や編集用アプリの費用も考えなければいけません。
せっかく配信する動画のクオリティを少しでもあげるために、機材や周辺機器には拘りたいですよね。例えば、動画の撮影にはカメラや三脚、マイクが必要になりますし、照明や撮影中の動画を確認できるマスターモニターがあった方が良い映像が撮れることでしょう。特に有料で動画を販売したい、という場合は動画コンテンツのクオリティが低いと顧客が離れてしまう可能性もあります。
最初から非常に高価なカメラやマイクを購入する必要はないと思いますが、有料で販売、配信する動画として最低限のクオリティが確保できるよう、しっかりと自社にあった機材を見つけましょう。また、撮影する内容により設備や小物などの準備も必要です。eラーニングやセミナーの撮影時にはホワイトボードや、教材用のパネルなどを用いることもあるのではないでしょうか。
配信するための撮影周りはよくわからない、動画コンテンツの内容そのものの準備に注力したいというお客さまも少なくありません。当社デジタルクルーズでは「Lecture Live Pro」という撮影のための企画から会場手配、視聴ページの設定、撮影、配信、視聴結果のレポートまでと、ワンストップで配信のお手伝いをするサービスをご用意しています。ぜひ、お気軽にお問い合わせください。
動画配信システムの導入なら「デジタルクルーズ」へ
デジタルクルーズが提供しているadmintTV Portal・admintTVでは、世界標準の最新機能を搭載した動画配信システムをご用意しております。動画コンテンツのエンコード（容量の圧縮・再生形式の変換）はもちろん、プラグイン不要で視聴ができるHTML5プレイヤーと連携した動画コンテンツの配信が可能です。
また、Widevine、fairplay、Playreadyの、主要三社のDRMフォーマットに対応したパッケージング（動画データの暗号化）と配信をサポートしているため、セキュリティは万全と言っても過言ではありません。多くの企業様への導入実績もあり、社内外向けの配信や有料動画コンテンツの販売にも適しています。
動画配信システムの導入をお考えでしたら、まずは気軽にお問合せください。
まとめ
法人での動画配信システムの導入を検討すると、構築方法にもそれぞれメリットやデメリットがあり、費用も気になることでしょう。
大規模に、独自の配信システムやデザインでサービスを提供・運営したい場合は、スクラッチ開発やパッケージ開発などオンプレミス方式での動画配信システムの運用が適しています。しかし、大規模でという訳では無い場合は、まずはクラウド型の動画配信システムの利用を試してみた方が良いでしょう。
販売や運用の目的が曖昧な状態でシステムの構築を進めてしまうと、後から取り返しがつかなくなり、想定より余計にコストと手間がかかることになります。新しく動画配信システムを導入する場合はまずクラウド型を導入して、実際にビジネスをスタートさせ、軌道に乗ったところで、本当に必要な機能を見極めるという方法が、リスクが低くお勧めです。
まずは自社で必要な機能を明確にし、予算や目的に適した動画配信システム選びをしましょう。
動画配信システムのサービスの導入費用について書きましたが、メディアとしてシステムを構築する場合、かなりの費用と期間がかかります（場合により数千万、期間も早くても半年程度）。
当社デジタルクルーズでは、ターンキーにて動画配信システムのメディア構築サービスもご提供しており、多くのお客さまにご利用頂いております。何か気になることがあれば、ぜひ、当社にお気軽にお声がけください。ご連絡をお待ちしています。
admintTV各種サービスのよくある質問
admintTV BasicとadmintTV Portalの違いは何ですか？
admintTV Basicは、お客様のWebサイト上でiframeタグを利用した動画コンテンツ配信を可能とします。一方、admintTV Portalは動画配信機能においてはadmintTV Basicを継承。さらに、ポータルサイト作成機能、会員管理機能、決済機能(3Dセキュア対応)などが利用できます。
動画配信システムの価格・費用はいくらですか？
動画配信システムadmintTV ・admintTV Portalでは、お問い合わせいただいたお客さまに個別にお見積もりをお出ししております。こちらのお問い合わせフォームより価格についてお尋ねください。
サービス資料はありますか？
弊社の動画配信システムの機能や導入事例等はWebサイト上に掲載していますが、詳細な資料は別途用意してございます。資料の送付をご希望のお客さまは、お問い合わせフォームより資料をご請求ください。
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